世界のメディア・ニュース

世界のメディアから、ITやメディア、インターネット、情報通信関連の情報を紹介します。

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
  1. --/--/--(--) --:--:--|
  2. スポンサー広告

1992年に、新聞、テレビ、雑誌の崩壊が予測されていた。

Slateは2009年4月29日に、ジャック・シェーファー(Jack Shafer)のコラム「Newspaper Death Foretold by Warren Buffett -- in 1992」を公開し、ウォレン・バフェット(Warren Buffett)は1992年2月28日に、バークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway)の株主への手紙で、「新聞、テレビ、および雑誌の特性」から3~4年は良い年を迎えるが、利益を噴出しているフランチャイズとして、その地位を失っていると断言した。

その前の年に、ウォレン・バフェットは、「経済フランチャイズが製品から起こるか、または修理する必要がある。」 と、
1)必要である、または望まれるように修理する。
2) 考えが閉鎖的えはなく、顧客主導に代わる。
3)物価統制を条件にする。
ことを指摘していた。

すべての3つの状態は定期的に、積極的に製品かサービスに値を付け、その結果高率の資本収益を得る会社の能力にとして示される。
そのうえ、フランチャイズは不始末を許容できる。

「無能なマネージャは、フランチャイズの収益性を減少させるかもしれないが、致命的な損害を課すことができない。」

バフェットの視点、コカコーラのような強い商標、ラジオとテレビ局のように放送免許、またはバークシャー・ハサウェイが所有している、ワシントンポスト(Washington Post)やバッファロー・ニュース(Buffalo News)のように準独占では、市場で会社がフランチャイズ・パワーを伝えることができる。

しかし、情報とエンターテイメントのためのさらなる消費者選択は、現金豊饒のトップから単なる金儲け会社までそのようなメディア・フランチャイズを減らした。

水飲み場まで教えたのに、行動を取らないで死んでいった悲しいオールド・メディアと言いたそうです。
スポンサーサイト
  1. 2009/04/30(木) 16:04:24|
  2. 世界のメディア・ニュース

2005年のロンドン爆破テロで、3人に免罪!

RTT Newsは2009年4月29日に、2005年7月7日にイギリスの首都ロンドンで起こった52人が死亡した自爆テロ事件で、ロンドン法廷が2009年4月28日火曜日に自爆テロ犯を支援したとして起訴された3人のイギリス人に無罪を言いわたしたと報告した。

この決議により、2005年7月7日の攻撃で誰も有罪宣告されなかったことになり、自爆テロ事件で死亡した人の家族や親類に大きなショックを与えたと報告している。

ロンドンの西キングストン王室裁判所(Kingston Crown Court west of London)では、サダー・サレーム(Sadeer Saleem)、モハメッド・シャキル(Mohammed Shakil)、およびワーヘード・アリ(Waheed Ali)が爆発を引き起こす共謀に関して無罪であることがわかったといい、ただし、ワーヘード・アリとモハメッド・シャキルに対しては、パキスタンでテロリスト訓練所に通っていたという2番目の共謀で告発されたことで断罪された。

ただし、地下鉄に乗るときに監視カメラで撮影された写真があったはずで、さらにパキスタンでテロリスト訓練所に通っていたことで有罪になっているが、状況証拠では有罪にできないと言うことのようである。

日本では最近、和歌山毒カレー事件で状況証拠で死刑が最高裁判所で言いわたされたが、本当にあの判決で良いのか?

読売新聞では、記名ではなく、読売新聞が「死刑を科すことは、是認せざるを得ない。」と断罪していた不思議な記事を配信していた。
  1. 2009/04/30(木) 14:53:23|
  2. 世界のメディア・ニュース

NTTドコモ、衝撃の年間利益3.9%ダウン!

Cellular-Newsは2009年4月28日に、日本で最大の携帯電話事業者NTTドコモの年間利益が前年4912億円と比べて、4719億円と3.9%ダウンしたと、衝撃的な情報として知らせてきた。

ダウジョーンズ・ニュースワイヤー(Dow Jones Newswires)レポートによると、アナリストは約4995億円の利益になると予測していた。

2009年3月31日締め切られた年度販売は4兆4500億円で、前の年度は4兆7100億円であった。
これは、新しい割引プログラムへの参入が反映していた。

販売された携帯電話の数は、前年より561万ユニットの減少し、2013万ユニットまで減少した。
  1. 2009/04/30(木) 13:44:52|
  2. 世界のメディア・ニュース

MySpaceのモバイル・ユーザーは2008年に、450%増加した。

Moco Newsは2009年4月28日に、MySpaceがネットワークサイトにアクセスしているモバイル・ユーザーで大きな波動を感じたと報告した。

MySpaceのモバイル・ユーザーは2008年に450%増加し、1ヶ月あたり70億ページ・ビューを記録している。

それはMySpaceの全体で10%であったモバイル・ユーザーが、35%を占めるようになっている。
Fierce Mobile Contentのレポートによれば、数年後に50%になると予測している。

この予測は、数ヶ月と修正されるでしょう。

MySpaceのモバイル・ユーザーで、32%はプロフィールにアクセスし、19%は写真を見て、19%はメッセージを読んでいたと報告している。

この大きな移動は2008年からで、第3世代の携帯電話が世界中で浸透する以前は、ほとんど見られなかった。

これを第3世代の携帯電話が世界中で浸透する前に予測した人は、間違いといえる。
  1. 2009/04/30(木) 13:16:27|
  2. 世界のメディア・ニュース

宇宙で一般の薬は、どれほどの効果があるのかを実験!

NASAは2009年4月28日に、宇宙で一般の薬は、どれほどの効果があるのかを知るため、2009年5月5日に食パン・サイズの小型衛星(nanosatellite)「PharmaSat」を飛ばすことを計画していると報告した。

打ち上げ計画は、米空軍の4ステージ着手で二次ペイロードで組み立てられたミノタウルス1ロケット(U.S. Air Force four-stage Minotaur 1)で小型衛星(nanosatellite)「PharmaSat」が、バージニア州ウォロップス島(Wallops Island, Va.)にあるNASAのWallops Flight FacilityとMid-Atlantic Regional Spaceportから打ち上げられる。

「PharmaSat」は、約10ポンドの重さで、イースト菌の成長、密度、および健康を検出して、地球で分析のためにそのデータを科学者に送ることができるセンサと光学系で梱包された制御環境マイクロ実験室になっている。

330074main_PreSat_Assembly_946-710.jpg
  1. 2009/04/30(木) 12:34:48|
  2. 世界のメディア・ニュース

6億3000万前に死んだ星の爆発ガンマー線解析!

NASAは2009年4月28日に、NASAのスウィフト衛星(Swift satellite)と国際天文学者チームが、宇宙で6億3000万前(現象が起こった時期の5%未満)に死んだ星の爆発ガンマー線解析に挑戦したと報告した。

この現象は「GRB090423」と呼ばれ、今まで見られた中で最も遠方の宇宙爆発であった。

NASAのメリーランド州グリーンベルゴダード宇宙飛行センター(NASA's Goddard Space Flight Center in Greenbelt, Md.)で、スウィフト主任科学者Neil Gehrelsは、「スウィフトは、これらの非常に遠方の炸裂を捕らえるように設計されました。」「この信じられないほど遠い距離での炸裂は、私たちの最も大きい期待を超えていました。それは本当のタイム・トラベラーとして現在にやって来た恋人でした。」と言っている。

スウィフトは、2009年4月23日東部夏時間午前3時55分に、控え目な明るさの12番目に長いガンマ線バーストを検出した。

この炸裂は3時間以内に、イギリスのレスター大学(the University of Leicester, U.K.)のNial Tanvirとその同僚が、ハワイのマウナケア(Mauna Kea, Hawaii)にあるイギリスのInfrared Telescopeを使用することで、スウィフト位置で検出を報告した。

同時に、フォックスはマウナケアにあるthe Gemini North Telescopeを使用することで余韻に関する赤外線映像を得るための努力を導いた。
より長い波長イメージ(longer-wavelength images)で現れ、1ミクロンの最も短い波長( shortest wavelength of 1 micron)で取られたイメージで欠落していた。
この「ドロップ・アウト」は約130億光年の距離に対応した。

フォックスがこの記録的な距離に関して話しを広めたとき、それの前にGRB090423に向かって余韻を観測して酔っていた世界中の望遠鏡から消え去った。

このプロジェクトには、スウィフトをNASAのゴダード宇宙飛行センターが管理し、米国のペンシルバニア州立大学(Pennsylvania State University)、ニューメキシコ州ロスアラモス国立研究所(the Los Alamos National Laboratory in New Mexico)、アリゾナ州ギルバートのゼネラル・ダイナミックス(General Dynamics of Gilbert, Ariz.)、イギリスのレスター大学(the University of Leicester, U.K.)とムラート宇宙科学研究所(Mullard Space Sciences Laboratory)、イタリアのブレラ天文台(Brera Observatory)とイタリア宇宙エージェンシー(the Italian Space Agency)、ドイツ、日本がパートナーになって実施された。

迫力の想像ビデオも公開されている。GRB090423.jpg
  1. 2009/04/30(木) 11:33:43|
  2. 世界のメディア・ニュース

木星の月エウロペは、水面下の海洋を持っていたかもしれない。

NASAが木星の月エウロペ(Jupiter's moon Europa)の部分拡大写真を公開した。

研究者は、この特徴から、エウロペが過去にいつか水面下の海洋を持っていたかもしれないという、これまでで最も良い地質学の証拠であると報告している。

これらの地質データを統合することによって、研究者はエウロペに磁場の存在と、今日も多分買いようがあるのではないかという意見を導き出している。

長くて、暗い線は、クラストでの尾根と破砕で、長さは1,850マイル以上続いている。

この破裂は、まるでメロンのヒビのようである。

これらの画像はNASAのガリレオ宇宙船によって、1996年9月7日、1996年12月、および1997年2月に41万7489マイルの距離から撮影されたと報告している。

ダウンロードできる画像は、
Full Size
1600 x 1200
1024 x 768
800 x 600
で提供されている。

337340main_image_1339_800-600.jpg
  1. 2009/04/30(木) 10:34:27|
  2. 世界のメディア・ニュース

CDCのインフルエンザ・インタラクティブ・マップ

CDCでは2009年4月23日に、インフルエンザ・インタラクティブ・マップ「Swine flu: Outbreak prompts global alert」を立ち上げている。

WHO(World Health Organization/世界保健機関)は日本時間で2009年4月30日午前5時頃(ジュネーブ時間:2009年4月29日)に、入手可能なすべての情報と、専門家との話し合いにより、WHOの査定に基づいて、マーガレット・チェン博士WHO長官(Dr Margaret Chan, WHO's Director-General)が、インフルエンザ世界的流行病警戒レベルをフェーズ4からフェース5に格上げした。

長官は、すべての国がすぐに世界的流行病の気構え計画を活性化するべきであると述べた。
ワクチンがまだ開発されていないことから、現在のところ、有効で不可欠な手段は、高い監視、早期発見、判例の処理、およびすべての保健医療施設での感染コントロールを含んでると述べている。

H5N1鳥インフルエンザの脅威から引き継いだ脅威は、現在の準備で大きな力になっている。

今回採用されているフェーズ1~6の6段階システムは、20世紀末に導入されたばかりで、今回初めてフェーズ5まで格上げした。

また、情報化社会の現在、メキシコ、米国、カナダなどからリアルタイムで世界的流行病の伝染を追跡でき、公的に利用して、豚インフルエンザの実態を知ることができることに、WHOは関係各国に対し、感謝している。

毒性も弱いことから、将来起こるかもしれに強力な伝染病に対する対処実験としては非常に良い経験をしているとも言える。

新しい病気は定義上不十分に理解されることになる。

インフルエンザ・ウイルスは、急速な変異と予測できないふるまいで悪名高いことから、今回の対応は人類にとって重要な財産です。

冷静に分析し、どう対応するかを正しくシミュレーションするこれまでにない体験ができます。

WHOでは、影響を受ける各国のWHOと保健当局には、すぐに、すべての答えが出せるわけではないが、それらから情報を得ることで、何がベストかを知ることも可能になる。

まさに病気対応情報処理として、重要な時期といえる。
そして、それらに対応する場合の人選なども大きなキーになる。

WHOは、世界的流行病の追跡により、疫学(epidemiological)と臨床(clinical)、監視レベル(virological levels/ptorilocal)を設定する基準を確保できることだろうと言っている。

これらの継続評価の結果を、全人類のの健康アドバイスとして発行し、公的に利用可能にする。

すべての国が、すぐに世界的流行病の気構え計画を活性化するべきといえる。 世界各国がインフルエンザ疾患の珍しい発生とひどい肺炎で非常警戒態勢を維持すべきと言えると報告している。

そして重要なことは、マスコミなどに振り回されないで、情報を一元化し、WHOに集約すべきとも言える。

WHOが今回警戒フェースを1段階上げたのは、健康関連省庁、製薬会社とその業界の活動を緊急に増加させ、加速するべきであるというシグナルであると報告している。

マーガレット・チェン博士WHO長官は、UNITAID、GAVI Alliance、World Bank、他の援助国に連絡し、連携するように呼びかけていると報告している。
さらに、急速に対応できる薬の開発に向け、抗ウイルス剤を製造している会社とも連絡し、連携するように矢尾掛けているとも報告した。

正確な情報と関係機関、関係団体、関係企業との合理的な連携が必要なこれほど良い事例は無いとも言える。

マスコミも独自に、勝手に特ダネを狙うのではなく、連携すべき時と言える。

ただし、今朝のフジテレビは、前回と大きく改善され、1998年頃にWHOで働いていた人をコメンテーターに同席させ、これまでに知られていたこと以上に、目から鱗の情報を提供していた。

私個人としては、激情型女性や男性は嫌いではなく、自身も激情型瞬間湯沸かし器と思っているが、このようなときは冷静に対処する人を人選して、マスコミは対処して欲しい。

そして、情報の混乱を避けるために、厚生労働省は、最新情報をインタラクティブに提供できるCDCのようなサイトを構築して欲しい。

それは、インタラクティブ技術に長けたGoogleにもお願いしたい。

http://www.who.int/mediacentre/news/statements/2009/h1n1_20090429/en/index.html
http://local.shelbystar.com/gazette/ap/swine/*Swine flu: Outbreak prompts global alert

SwinefluOutbreakpromptsglobalalert-01.jpg
  1. 2009/04/30(木) 10:04:21|
  2. 世界のメディア・ニュース

iPhoneは、印刷版のためのiPodsになれるか?


AdAgeは、Nat Ivesのコラム「Publishers Seize on iPhone as Great White Digital Hope for Print---Industry Progressing from Replicas of Issues to Formats Better Suited to Small Screen」を公開し、今までのところ、雑誌社と新聞社がiPhoneと驚くほど人気があるiPod Touchのために、編集ミッションでアプリケーションを開発したと報告した。

また、収入減少と引き替えに、iPhoneとiPod Touchのために、新しい出版を考え始めている。
さらに多くの出版社が、非常に人気があり、人々がものを買うことが好きなiTunesを仮想新聞販売スタンドに変えようとしている。

どのように、デジタル有料購読者を得たらよいかという足掛かりにしたっている。
iTunesで、どのように雑誌を販売すればよいのか?
すでにiTunesで雑誌を売る約束はできていると報告している。

電子雑誌、電子新聞をiTunesで販売することは、それほど難しくないにもかかわらず、未だに始まっていない。
それは、従来の印刷版の固定概念が、出版社を駄目にしているとも言える。

iPhoneとiPod Touchユーザーが読みたくなる電子雑誌、電子新聞はどうなるのか?
さらに巨額を掛けないで自動化できるシステムは----
時代に付いてきていないテレビは、テレビ番組をそのまま売ろうとして失敗した。
何故か?
テレビは、テレビで見ればよい!
そのテレビ自体に飽き始めたiPhoneとiPod Touchユーザーの若者が、飛び付きたくなるテレビではなかった。

iPhoneとiPod Touchユーザーの若者を甘く考えすぎたテレビ局の失敗である。

これも面白いテーマです。
  1. 2009/04/29(水) 22:02:31|
  2. 世界のメディア・ニュース

「原爆」に匹敵するサイバースペース戦争の攻撃と防衛!

ニューヨークタイムズ(New York Times)は2009年4月27日に、David Sanger, John Markoff, Thom Shankerによる「U.S. Steps Up Effort on Digital Defenses」を公開し、64年前に「原爆」が開発され、それまでの戦争のあり方が完全に代わってしまったように、新しい国際的な競走を守るためにサイバー武器とシステムを開発し始めると報告した。

オバマ大統領(President Obama)は近いうちに、大きな防衛を提案すると予測している。
サイバー攻撃に対してだれが防御することに責任があるかに関する官僚の戦いで、議会が2008年に承認した5年計画を調整し、US$170億に拡大することを考えている。

サイバー兵器を開発して、適切な使用を定義するための米国の努力がとても多くの局面で分類されていたままで残っているので、関連職員の多くが、記録について解説するのを断った。

ホワイトハウスはインタビューかオバマ大統領が政策の問題として、米国のサイバー兵器(cyberweapons)の使用に支持するか、または反対するかを言うといういくつかの要求を断っていると報告した。

第2次世界大戦の「原爆」に匹敵するサイバースペース戦争の攻撃と防衛は、どのようになるのか?
大学などで真剣に考えるテーマとしても面白そうですね~
  1. 2009/04/29(水) 21:23:49|
  2. 世界のメディア・ニュース

フランスで新しい英字新聞が6月から発行される!

あの頑固なフランス語絶対主義のフランスで、6月から新しい英字新聞が発行されるとイギリスのガーディアン(The Guardian)が2009年4月27日に報告した。

発想の転換である。
フランスを愛する外国人が多くフランスに住んでいることから、彼らに向けて英字新聞を発行する。
財政危機にもかかわらず、夢見るフランスでの生活は、浮揚のまま残っていた。

フランスの田舎に住んでいる元ロンドンのジャーナリスト・チームと、元Emap雑誌出版社のNicki Wadeが組んで、「The French Post」を設立した。

「The French Post」はイギリスで週末に発行される広告が多い新聞のように上質の月刊新聞としてスタートされる。

印刷は、Berliner形式で、ロンドンのガーディアン印刷所(Guardian's presses in London)で行われ、フランスで配布される。
新聞の内容は、フランスの食卓で話されているリビング情報、子供の情報、仕事情報、マネー情報など、フランスのニュース、コメント、アナリストの分析になる。

最初の印刷部数は1万部から始められ、フランスに住んでいる外国人居住者は20万と概算している。

とくにアメリカ人は、フランスやオランダ、イタリアにあこがれる。

ところが彼らは、英語以外が本当に苦手!
  1. 2009/04/29(水) 20:12:48|
  2. 世界のメディア・ニュース

米国の新聞は、落ち方が加速している。

ニューヨークタイムズ(New York Times)は2009年4月28日に、前年の秋とと比較して米国の新聞WEbサイトは10.5%上昇しているが、印刷版の流通は7%下落したと報告した。

Audit Bureau of Circulationsが発表したデータでは、米国の新聞トップ25で、ウォール・ストリート・ジャーナル(The Wall Street Journal)は0.6%の利得を補ったが、その他の新聞流通はすべてで衰退したことを示したと報告した。

もっとも落ちたのはニューヨークポスト(The New York Post)で20.6%で、もっとも良かったのはシカゴ・サン・タイム(The Chicago Sun-Times)で、わずかに0.4%の下落であった。

そして、ウォール・ストリート・ジャーナル(The Wall Street Journal)とシカゴ・サン・タイム(The Chicago Sun-Times)の両方が、ルパード・マードック(Rupert Murdoch)が管理しているマスコミ関連の巨大複合企業ニューズ社(News Corporation)の傘下であった。

これが何を意味するか!
厳しく、そして残酷な現実として、新聞社の経営者が能力さえられば、この衰退は回避できると言うことではないのだろうか。
  1. 2009/04/29(水) 19:32:23|
  2. 世界のメディア・ニュース

Huffington Post は、新聞に対して「あなたはほらを吹いた。」

Columbia Journalism Reviewは2009年4月24日に、Megan Garberのコラム「Tough Love with Ken Lerer(ケン・レーラーの愛の鞭)---The HuffPost co-founder on "how we got here"---and "how we get out of here"(HuffPost共同設立者)「私たちはどうここに到着した」「私たちはここをどう得た」---Kenneth Lerer to newspapers: You blew it.(ケネス・レーラーは新聞に対し、「あなたはほらを吹いた。」)」を公開した。

政治情報を配信して成功しているHuffington Postの共同設立者ケネス・レーラー(Kenneth Lerer)は、現在の新聞の危機は、新聞の過失から起こったと言っている。

ケネス・レーラーは、Webの拡大が明らかにしたここ数年間、ニュースはオンラインで未来があった。
その未来に適合すべきであった。と言っている。

つまり、厳しい意見だが、失敗の要素を外部に求め、自己分析と時代の流れが読めていなかった。
自己分析と時代の流れが読めない新聞が、消えていくのは当然なのかもしれない。

ケネス・レーラーと似た意見として、AdAgeが「新聞は、解決策を持っているが、対応していない。」と報告している。

日本の新聞は、失敗の要素を外部に求めないで、自己分析と時代の流れが読めているか?
  1. 2009/04/28(火) 15:04:02|
  2. 世界のメディア・ニュース

米国の2009年度版健康情報技術公益事業条例を提出

Benton Foundationは2009年4月28日に、上院商務委員会委員長(Senate Commerce Committee Chairman)のジェイ・ロックフェラー(Jay Rockefeller)が、とくに小さくて、田舎のプロバイダが電子健診記録の全国的な採用を容易にする法律として、「The Health Information Technology Public Utility Act of 2009(2009年度版健康情報技術公益事業条例)」を紹介したと報告した。
  1. 2009/04/28(火) 14:17:15|
  2. 世界のメディア・ニュース

サイバースペース・サーファーの波が消える!

イギリスのTimes Onlineは2009年4月26日に、今年行われた研究調査によれば、サイバースペースの容量が限界に達し、インターネット・ユーザーはコンピュータがフリーズする「灯火管制(非常灯/brownouts)」に入る可能性が高くなっていると報告した。

専門家は、YouTubeなどの大きな帯域幅を利用するWebサイト、BBCのiPlayerなどのサービスが人気になり、1年当たり60%の拡大を続けていることから、消費者需要は早ければ2010年にオンラインの供給を越えるかもしれないと警告した。

それが起こり始めると、はじめは数分間混乱が起こり、オフ・ライン状態になり、それが徐々に拡大することになる。
2012年にはPCとラップトップが速度減速させ、インターネットが頼りないオモチャになってしまうかもしれないと報告している。

米国のシンクタンクNemertes Researchによって編集されるレポートは、Webが臨界点に達して、この不況下でも差し迫っている問題を避けていないと警告している。
技術者は既に最悪の準備に入っている。

あるものは、「グリッド(the grid)」と呼ばれる稲妻のように速い並列ネットワークを計画し、他のものは大衆娯楽がグローバルなバックボーンを通って発信するより、ローカルPC上に保存される私設のコンピュータ・ステーション「キャッシュ(caches)」を建て始めている。

電話会社は、増強するためにコストを徐々に拡大し、容量シェア以上を使用する「インターネットの豚(スペクトルの豚/net hogs)」で、返済したがっていると報告している。

スペクトルの豚(通信帯域に群がる亡者/spectrum hogs/bandwith hogs)

ニューヨークタイムズは2008年3月17日に、Steve Lohrのコラム「Video Road Hogs Stir Fear of Internet Traffic Jam」をグラフとともに公開し、動画というデジタル・ビットの重い川がインターネットのパイプとゲートウェイを横断するとき、例えばGoogle社によって所有されていたビデオサイト「YouTube」は、2000年に全体のインターネットで利用したデータ転送量と同じくらい多くの帯域幅を消費したと報告していたが、それが、どんどん現実化している。
brownouts02.png
  1. 2009/04/28(火) 12:52:41|
  2. 世界のメディア・ニュース

欧州議会、音楽著作権50年から70年に拡大を支持!

EU Observerは2009年4月27日に、欧州議会(European Parliament)が音楽著作権について50年から70年に拡大するかどうかについて4月23日に投票が行われ、著作権保護を広げることを支持したと報告した。

当初提案されたのは45年間の拡大で、95年間保護することが提案されていた。

現状では、作曲から権利が50年後に期限が切れ、著作権を受け取ることができなくなるというもので、古い歌の逆カタログがオンラインストアで自由に利用可能であった。
ただし、この権利拡大について数カ国が反対していることから、それぞれの加盟国で考慮することになる。

また、レコード・プロデューサーが、セッション・ミュージシャンのために著作権拡大から基金収入の20%を置くのが強いられるべきであるということにも同意した。

この話題は、作曲家が高齢になって権利が受け取れなくなり、極貧生活をしているのを見かねて立案されたのであって、本来は、作曲家の保護であり、最近の芸能界で起こっている芸能人の子息があぐらをかいて麻薬などで問題を起こしていることを考えると、著作権の遺産相続は禁止すべきかもしれない。
  1. 2009/04/28(火) 11:36:22|
  2. 世界のメディア・ニュース

グルジアは、国営放送に対抗する代替のニュース放送を計画!

オランダのMedia Network Weblogは、Ria Novostiからの情報として2009年4月26日に、グルジアのオブジェクティブ・ジャーナリスト組合が、政府支配下のメディアが情報操作で煽っているとクレームを付け、その対抗策としてトビシリ(Tbilisi)から「alternative news(代替ニュース)」の配信を計画していると報告した。

組合の代表イルナ・イナイシュビリ(Irma Inaishvili)は、首都にあるState Chancelleryの近くで、国営巨大スクリーンとしてモバイルTVセンターのビルを建設していると言っている。

彼女は、オブジェクティブTVスタジオの放送ライセンスが最近取り消されたと言い、「現在では道路上で放送している。」と報告した。

「free TV on the streets」プロジェクトは、政府による人権抑圧をカバーするのが目的とされ、議論する機会を世間一般の人に与えると言っている。
  1. 2009/04/28(火) 11:10:39|
  2. 世界のメディア・ニュース

冷静さを欠いたマスコミは、豚インフルエンザ情報は配信しない!

今朝のテレビを見ていると、豚インフルエンザ情報をやたらに早口でしゃべり、緊急性を煽って、言葉もとちり、バタバタと冷静に対応しているとは考えにくい知らせ方をして、人を煽っているようにも感じる。
アナウンサーなど、情報を知らせる人の人選は冷静で、正確に知らせる人を選ぶべきです。

緊急時に煽るのは風評被害の犯罪です。

日本は警戒は必要だが、冷静に対応すべきで、この不景気対策を崩壊する危険性の方が大切と言える。

とくに今回の桝添厚生労働大臣の対応は、季節インフルエンザ・ワクチンの生産を止めてでも新型ワクチン生産を優先すると言い、次の日には季節インフルエンザ・ワクチンの生産を止めないで、新型ワクチン生産を優先すると言い換えるなど、基本的知識が無いのであれば、複数の専門家の意見を聞いて、その情報を精査し、発言すべきで、それに必要な時間は1時間も掛からない。まったく冷静さが欠如している。

大臣の資格と才能が無いのではないのか?
  1. 2009/04/28(火) 09:26:30|
  2. 世界のメディア・ニュース

メキシコの豚インフルエンザでパニックは危険!

メキシコの豚インフルエンザが、スペインでも感染者1人が見つかり、これで4カ国目に飛び火した。
世界中が豚インフルエンザ・ウイルス(Swine Flu virus/swine influenza A/H1N1)でパニック状態になっているが、冷静に考えて欲しい。

WHOは2009年4月26日に、米国政府がニューヨークで8人、カリフォルニアで7人、テキサスで2人、カンザスで2人、オハイオで1人の20人が豚インフルエンザ・ウイルスに感染していたと報告した。
すべての人が短期入院を必要とすると報告している。

鳥インフルエンザの場合は、死亡率が非常に高かったが、豚インフルエンザの場合は、非常に死亡例が低いことに注目して欲しい。

警戒は必要だが、大騒ぎしすぎるのは危険である。
とくにマスコミは、鳥インフルエンザの時の感覚で騒ぎすぎる。

死亡率をどこも報道していない。

日本ではほぼ毎年、インフルエンザで死亡者が出ているが、これほど騒いではいない。
  1. 2009/04/27(月) 22:04:13|
  2. 世界のメディア・ニュース

後3日で、オバマ大統領の最初の100日

America.govが、オバマ大統領の最初の100日が近づいていることからAmerica.govのブログで「first 100 DAYS」を立ち上げられている。

America.govのブログは、まず最初の100日(first 100 DAYS)で、オバマ大統領のイニシアチブと政策の方向性に注目している。

新大統領職のオーダー、経済、代替エネルギー、国際関係に関する方針、およびニューメディアの使用に注視していると報告している。
新しい大統領の進歩と政治スタイルを再検討し、米国合衆国を治める挑戦を見て、書き続けると言っている。

そして、多くの意見も同時に受け付け、大統領の仕事ブリに関する考えを多くの人達と共有するよう奨励している。

後3日で最初の100日(first 100 DAYS)の評価が掲載されることだろう。

first100DAY.jpg
  1. 2009/04/27(月) 21:23:09|
  2. 世界のメディア・ニュース

米国国土安全保障省は、多くの新聞、雑誌の購読を止める!

Yahoo NewsはAP通信からの情報として2009年4月22日に、国土安全保障省(Homeland Security Department)がこれまで予約購読してきたニューヨークタイムズ(New York Times)やワシントンポスト(Washington Post)などの一般新聞とニューズウィーク(Newsweek)やTimeなどの雑誌の購読を2009年4月27日までに中止するように従業員に言ったと報告した。

理由は経費削減で、今後はあらかじめ許可を必要にすると報告している。
ブッシュ政権で湯水のような予算を確保してきた米国国土安全保障省にも多くの規制と予算削減が予測される。

国土安全保障省の経理部は、ほとんどの刊行物がオンラインで読めることから、大きな問題にはならないと言っている。

オンラインでない新聞、雑誌に限られた購読は、公共として保たれ、共有され、手紙などの郵便費と荷物の配送コストも削減されることになっている。

膨れあがりすぎた国防費が、見直されることになった。

これまでのブッシュ、チェイニーの国防費予算が異常であったということかもしれない。

そのしわ寄せが、もっとも苦しんでいるメディア経費削減とは、不思議な決定といえる。
  1. 2009/04/27(月) 12:31:30|
  2. 世界のメディア・ニュース

携帯電話のGPS機能を利用した追跡捜査は、捜査令状無し!

Think Progressは2009年4月23日に、「As US Attorney, Christie Approved Warrantless Tracking Of Suspects Using Cell Phone GPS」を公開し、現在ニュージャージー州知事の共和党候補であるクリストファー・クリスティ(Christopher Christie)は、ブッシュ政権で政府の弁護士として勤めていたが、その間に捜査令状無しで市民の居場所を携帯電話のGPS機能を利用して追跡していたと報告した。

ACLU(The American Civil Liberties Union/全米市民的自由連合)は、進行中の訴訟で詳述するために司法省から携帯電話追跡のドキュメントを入手し、それが明らかになったと報告した。

これから大きな問題になることが予測される。

つまり、携帯電話のGPS機能を利用して追跡することは、完全なプライバシー侵害であり、捜査令状がない場合は規制する必要があるにもかかわらず、法律的な規制がまだ存在していないのが現状で、野放しになっている。

司法省から入手したドキュメントは2001年9月12日以降で、クリスティは2002年1月17日から2008年11月まで勤めていた。

裁判所命令も証明書もなしで承認される前に、100以上のイスラム教のサイトを捜査し、何千人もの人々のコミュニケーションをモニターしていた。

これは、日本の司法当局も考えないと、とんでもないことになる。
  1. 2009/04/27(月) 11:58:36|
  2. 世界のメディア・ニュース

Twitterの人気は凄いが、その結果はTwitterの死かもしれない!?

San Jose Mercury Newsは2009年4月21日に、とんでもない行動化学分析をスタンフォード大学ウォートン・ビジネス・スクール(Stanford University and the Wharton School of Business)で見つけたChris O'Brienのコメント「How Twitter might be more popular and less cool」を紹介した。

スタンフォード大学ウォートン・ビジネス・スクールの研究者が実施した消費者行動調査によると、Twitterユーザーは新しもの好きが多く、新しいものを求めて移動するという可能性が十分にあると報告した。

つまり、Twitterユーザーはせっかちで、新しもの好きが多く、もっと面白いものという意識が強い。

間違った種類の人々が使用し始めたとき、または、あまりに多くの人々が急激に使用し始めたときに、製品を使用し始めたことを確信した状態で、消費者がそれを捨てるかもしれないことが判ったと報告している。

Twitterの人気は、そのTwitterの死にあるかもしれないのか? と分析している。
  1. 2009/04/27(月) 11:24:15|
  2. 世界のメディア・ニュース

Facebookユーザーが、電子メール・ユーザーを追い越した?!

TheDeal.comが2009年4月22日に、ニールセン(Nielsen Co.)が2009年4月22日に公開した2009年2月の「The Global Online Media Landscape」の調査結果によれば、Webベースの電子メール・ユーザーの数をFacebookユーザーが史上初めて抜いたと報告した。
凄い時代が来た!

このレポートはサンフランシスコで開催されたAd-Tech会議で報告され、Digg Inc.の創設者ケビン・ローズ(Kevin Rose)やWikipediaとWikimedia Foundation Inc.の共同設立者ジミーウェールズ(Jimmy Wales)はこの会議で、デジタル広告とマーケティングが急速に変化している状態で、このような現象が起こったと言っている。

広告の性能を測って、より関連しているピッチとコンテンツをWebユーザーに送ることを目指す400以上の広告ネットワークと技術の増殖で、オンライン広告は辺境地帯になっている。

経済的に、すでに完全な形がWeb広告で確立されていない状況で、どうWeb広告に値を付けなどの基本的な詳細は流動的で、プライバシーの概念は発展し続けている。

社会はますますデータによって動かされ、行動を狙う習慣は広告主のために潜在的地雷を贈りつづけると報告している。

つまり、Web広告が大きく広告業界を揺さぶり、広告業界全体の「広告改革」をする可能性が高くなっている。

いや、求められている!
  1. 2009/04/27(月) 10:46:31|
  2. 世界のメディア・ニュース

Apple社はパソコンより、iPodsとiPhoneで稼ぎ出している。

ロイターがGabriel Madwayのコラム「Apple profit beats expectations on iPhones, iPods」を2009年4月22日に公開し、CNN MoneyはDavid Goldmanのコラム「Apple gets huge iPhone boost」を2009年4月22日に公開した。

Apple社はiPhonesとiPodの販売が予測を上回ってシェアを3%上昇させ、予想より強い四半期の収益を掲示した。

多くのアナリストは、12月の440万からダウンして330万と予測していた。
ところが四半期末の3月に379万のiPodを出荷した。

アナリストは四半期全体でiPodを1000万ユニットと予測したが、実際は1101万出荷した。
Mac computerは、222万の出荷であった。

Apple社の製品は、特定の項目で騒音があり、次第に弱まっているが、iPodでその騒音を消し飛ばし、一貫した収入の流れを維持するために加入者から繰延収益を受け取ることを選んだ。
繰延収益プランの下でキャリヤーは、販売のポイントよりむしろ時間がたつにつれて契約販売シェアでApple社を選んだ。

収入の3つの源のうち2つは低下し、Apple社は期待はずれであったが、多くのアナリストがApple社の戦略を擁護し続け、とくにパソコンの売上高低下を産業界全般と報告している。

Gartner Researchによれば、パソコンの平均小売価格が第1四半期に20%下落し、おそらく第1四半期はPCメーカーの収入が全体に低下すると報告している。

Moco Newsは2008年3月7日に、iPhoneが続いて今後も、生き続けることができるか?
Moco Newsは2008年5月5日に、Apple社の出航ドラムは、鳴り続けるか?
と言っていたことを思い出すが、生き続け、出航ドラムは、鳴り続けている。

iPodshuffle02.jpg
  1. 2009/04/27(月) 10:15:04|
  2. 世界のメディア・ニュース

新聞は、解決策を持っているが、対応していない。

AdAgeは2009年4月22日に、Jason Kleinのコメント「Newspapers: Down but Not Out」を公開し、苦痛は伴うが解決策は明らかで、悲哀の多くが自ら課している新聞要素の合流が欠点になっていると分析した。

新聞の前兆はすぐに大きく報道され、自らをさらに苦しみに追い込み、それを加速させている。

今日の断片化しているメディア世界で、新聞は永続的な場所を持っていると報告している。
それは、新聞のWebサイトを見ても明らかで、集客力では絶大な力を持っている。
ところがそれをお金に換える段階で、もっとも古くさい方式で対応している。

新聞産業の生存は、ポスト不況回復のために構造的な病気を治療して、新しい戦略を造り直すことである。

新聞社はそれらのコンテンツの価値とすべての分配形式に対し、それを拡大する必要性に関して話し続けている。

「なぜそのようにそれに課金しないのか?(Why not charge for it that way?)」と言っている。
つまり、古くさい部分で課金方式を採用しようとしたり、もっとも金になる部分を開発しようとしていない。

そういえば、読売新聞と朝日新聞が広告部隊を統合し、協力し合うと言っていた。
これこそまったく、逆効果と言える。
傷をなめあい、競争しないで、自己弁解の原因を生みかねない。
競い合っているときこそ、新しい方式が生まれる。
単一価格で、印刷版感覚でデジタル形式を対応しようとしている。
読者は、どのように選んだとしてもコンテンツの代価を払い、アクセスしてくる。
多くの印象とは逆に、新聞のもっとも大きな費用は、紙代ではなく、人件費である。
単一価格モデルは、印刷版購読者伸す遺体を食い止め、オンライン・オーディエンスの品質を増加させる。

これは、印刷版購読者伸す遺体を食い止めることで、固定収入を確保し、オンライン・オーディエンスの品質を増加させることで、そこからの収入方式を改革すれば、全体収入を増加させると言うことです。

ところが残念ながら、新聞社に集まっているアドバイザーの多くは、残念ながらその方式が判っていない。
高給を取っている経営者は、さらに判っていない。

先日、「それでも新聞Webサイト・アクセス数は伸びている。」を紹介したが、稼げるところで稼がない新聞が苦しんでいる。

だから例えば、政治ニュースを配信しているThe Huffington Postなど、ジャーナリストだけの集団が、Web専門家とタッグを組んでWebで稼ぎ始めている。

*米国の新聞広告30%ダウン!
*米国3大朝のニュースショーは2007年に、120万人の視聴者が逃げた!
*「新聞の死亡ウォッチ」新聞は後、何年存続できるか?
*米国TVで性交を意味しない「F*ck」と言う言葉を使うと、どうなるか!?
*米国の広告業界を総括したAdAgeからの情報。
*コンサルタントより、よく売り出すことができると思いますか?
*6年前と比較してテレビで番組上に登場した性的な場面が22%増えた。
*スーパーボールは米国中で話題になり、同時に大きな問題も起こる!
*米国テレビ局は2008年の米国大統領選であり余るほどの財産を稼げる。
*2006年のインターネット関連米国買収トップ10。
*消費者はメディア消費動向を遅らせ、米国のメディア広告は23.6%伸びる。
*新聞広告は2007年までに9%減!
など、これまでにもAdAgeは面白い情報を配信してきた。

稼げるときに稼げなかった組織は、倒産に向かっている。
  1. 2009/04/27(月) 09:23:38|
  2. 世界のメディア・ニュース

倒産の嵐を呼ぶ雲に覆われた米国のテレビ局!

tvnewsdayは、BIA Capital Strategiesのマイク・アンドレス(Mike Andres)が、貸付契約に関する諸条件で更新が迫られているラジオとテレビ局で80~90%は急に下がっている収入とキャッシュフローによって、銀行ローンで再交渉することになるだろうと予測している。

いくつかの放送局の財政状況は、今年中に倒産し、事業を終わらせることになるくらい、先行きが暗い。

Dow Lohnesの弁護士John Feoreは、Tribune、Pappas and Equity Mediaなどを引用して、民報で5%は倒産すると言った。
そして、260の放送局が財政難のため、過去15ヶ月で不透明になってきていると報告した。

デジタルTV、テレに広告の減少など、多くの影響がオールドメディアを倒産の嵐を呼ぶ雲(Bankruptcy Cloud Looms)で覆われ始めている。

BankruptcyCloudLooms.jpg
  1. 2009/04/26(日) 14:45:52|
  2. 世界のメディア・ニュース

これは新しいグアンタナモ刑務所か?

MSNBCは2009年4月23日に、オバマ大統領(President Barack Obama)は1年以内に悪評高いキューバのグアンタナモ湾(Guantanamo Bay, Cuba)にある刑務所に収監している240人のテロ容疑者を移動すると言っているが、モンタナ州ハーディン(Hardin, Mont.)には、真新しい空の刑務所があると報告した。

オバマ大統領が言う理想的な刑務所?なのかもしれない。

ハーディン職員はそのように考えているが、モンタナ議会からの派遣団は、そのように考えていないと言っている。

空の刑務所の建設者の建築ローンは、契約不履行になっている。

msnbc01.jpg
  1. 2009/04/26(日) 14:12:51|
  2. 世界のメディア・ニュース

それでも新聞Webサイト・アクセス数は伸びている。

Editor and Publisherは2009年4月23日に、Nielsenからの情報として新聞Webサイトのアクセス・ビジター数は平均7,330万人のユニーク・ユーザーで1年前から10.5%増えていると報告した。

ここで非常に面白いのは、新聞Webサイトのアクセス者数の数をお金に換えるところで失敗していると言うことです。

つまり、新聞広告の感覚で、新聞Webサイト広告を感じていることから、お金に換えることができていない。

まさに、我々が連休明けに開始する「Web広告実験室」の仕事です。
「Web広告実験室」では、面白いことを開始します。
Webサイトの内容にマッチした広告を、どのようにクリエイティブに対応させるかと言うことです。

その結果、コンテンツがお金を生み出し始めます。

ところが、NAA(Newspaper Association of America/米国新聞協会)は古くさく、自由アクセスをまだ規制し、レジストレーションを求めている。

scale.jpg
  1. 2009/04/26(日) 12:59:43|
  2. 世界のメディア・ニュース

Google Street Viewのプライバシー問題をイギリスでクリアー!

イギリスのPress Gazetteは2009年4月23日に、多くのプライバシー団体から問題視され論議を呼んできたGoogle MapsのGoogle Street Viewについて、イギリスのICO(Information Commissioner's Office)がプライバシー団体からの苦情を拒絶したと報告した。

イギリスの25年で何百万もの家をカバーするため、カメラ車によって撮影された写真で展開されているGoogle MapsのGoogle Street Viewについて、国際プライバシー組織はプライバシーの侵害であるとしてクレームを付け、苦情を言ってきていた。
Google社は、2万2000マイル以上の通りで写真を撮って、何百万もの画像を取得した。
車の免許プレートを見えなくするために手を打ったが、しかし、いくつかの個人と車がまだ明確に身元を確認できる状態で、Google社は、要求に応じて画像を取り除くことを明らかにした。
ICOは、2008年の夏にGoogle Street Viewサービスがどう実行されるだろうかについて議論するためにGoogle社と会合を開いた。
イギリスでGoogle Street Viewサービスが始められて以来、多くの苦情を受け付けた。
その対応と経過から、ICOのデータ保護先任マネージャDavid Evansは、木曜日にGoogleがData Protection条例に違反していなくて、また「turn the digital clock back」には公益がなかったと裁決した。

これは、Google社にとって大きな一歩といえる。

これからの問題であるが、もう少し操作性を良くして欲しい。先日も米国で1955年9月30日にジェームス・ディーンが起こした事故現場をGoogle Street Viewで散策したが、私にはあるはずのジェームス・ディーンの事故現場プレートが見つからなかった。

事故現場のGoogle Earthポインター情報
35°44'5.12"N,120°17'4.21"W
または、
35.734756, -120.284503
  1. 2009/04/26(日) 12:18:40|
  2. 世界のメディア・ニュース
次のページ

最近の記事

最近のコメント

最近のトラックバック

月別アーカイブ

カテゴリー

プロフィール

jiten4u

ブロとも申請フォーム

この人とブロともになる

ブログ内検索

RSSフィード

リンク

このブログをリンクに追加する

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。